前回のブログの続きともいえる内容について解説します。
「投資はまとまったお金でするもの」と考える人は多いでしょう。
そう考える人の多くが、退職金などまとまったお金が出来ると、退職金は投資を始めるいい機会だと
考えてしまいます。特に老後の生活を考えてしまう場合、少しでも豊かに過ごしたいという
気持ちが強く出てしまうせいでしょうか。
「リスクは少々あるかもしれないけど、投資でもしてみよう！」と思い、深く考えずに投資を
始めてしまう・・・
その結果、退職金の多くを投資につぎ込んで、損を出してしまう人が多いのも事実です。
投資は少額からでも可能。
もちろんまとまったお金で投資するものもありますが、少額から出来るものもあります。
選択することが可能なのです。
少額から投資できるものを挙げてみると、日本国内であれば、つみたてNISAやiDeCoとがありますし
海外オフショアの場合でも海外積立投資がいくつかあります。
これまで投資未経験、あるいは投資に慣れていない人が、いきなり退職金のように
まとまったお金を一度に投資するのは、ある意味リスクが大きいといえます。
窓口の話を鵜呑みにしないこと
それでも投資をしたいと考え、銀行窓口に相談に行ったりする人もいるでしょう。
しかし金融機関の話を鵜呑みにして投資をした場合、だいたい半数の人が損失を出している
そういうデータの話をしました。なぜこういうことが起こるのでしょうか？
「金融機関だから、相手はプロ。だからきっとおすすめの商品を教えてくれるはずだ」
こういう幻想を抱いて、銀行などに相談に行っている人が多いからではないでしょうか。
一方、金融機関側は「おすすめ商品＝手数料の取れる商品」となっているのが実情です。
そうなると、投資をする人は、商品の中身があいまいでよく理解していないまま
投資を始めたというケースも多いことが考えられます。
なので、気付いたら損失を出してしまっているのでしょう。
チェックすべき3つのポイント
そのようなトラブルや損を出すことを防ぐためには、投資家が自分で判断できる目や知識を
持つことが大切です。それには以下のポイントを最低限チェックしましょう。
1．投資対象は何なのか？（どこかの国の株なのか？あるいは債券？もしくは商品先物系なのか？）
2．どんなリスクがあるのか？
（株式投信であれば、市場が低迷すれば価格変動がある、他にも為替や金利面など）
3．価格変動の割合は？最大でどのくらいまで投資金額が減るのか？
（最低でも過去5年のデーターをさかのぼって考えましょう）
少なくともこれら3つに関しては、他人に説明できるくらい理解するようにしましょう。
逆に販売側がこの点にきちんと答えられないのであれば、その商品に投資をするべきでは
ないでしょう。
まとめ
投資で大事なことは、自分でも学び、判断できる知識を得ること。少なくとも質問できるレベルの
基礎知識は頭に叩き込んでおきましょう。
「金融機関に聞けばいい」だけでは、損をした場合でも何も得るものがありません。
投資をするなら、知識を蓄えてからでも決して遅くはありません。
もし今投資している商品についても確認してみたい、そういう方は弊社までご相談ください。
もちろん無料です。ご質問はこちらまで。
