弊社CEOリチャード・ケインが語る。人生の3大イベント
人生の3大イベント、さらにはお子様の教育資金について考えてみましょう
人生の3大イベント、さらにはお子様の教育資金について考えてみましょう
仮想通貨、ビットコインのデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
自分の資産は自分で守る あるアンケート調査で60歳未満の実に90%近い人達が自身の老後の生活に対し不安を感じていると回答しました。老後の生活に対する不安のその内訳を見てみますと、「年金」と「貯蓄」がその大半を占め、経済的な不安を感じている人達がとても多いことを証明しています。 72の法則を知る 現在、日本における個人金融資産額は1500兆円に達すると言われています。しかし、この約6割以上を65歳以上の高齢者層が保有しているというのが現状です。今後、日本経済を担っていく1950年以降生まれの世代の貯蓄率というのは大変低いものになっています。貯蓄率・金融資産額が増加しない一番の要因として、日本の低金利が上げられます。 投資・資産運用の世界では複利で運用資産額を計算します。72の法則とは、年利何%で運用すると初期の投資額を倍にすることが出来るかを導き出す法則です。 ゼロ金利を解除し長い月日が経ったにも拘らず、現在、都市銀行の普通預金金利は未だに1%に遥か及びません。現在(平成19年4月時点)の都市銀行のスーパー定期10年物預金金利は0・8%です。この金利で元本を倍にしようとすると何年かかるでしょうか? 「72」を運用利率で割ることで答えが出ます。 72÷0・8= 90年 です! 今後金利が据え置かれるという前提ですと、現在40歳の方が銀行預金で運用元本を倍にするには、なんと130歳までかかってしまいます。いくら医療技術が進み、高齢化社会が進むと言っても130歳まで待てる方はいらっしゃらないと思います。 昔はどうだったのでしょうか。第2次ベビーブームと言われた1975年、預金金利は7・75%でした。現在の9・6倍です。その当時、銀行預金で運用するだけで、約9年間で元本を2倍にすることが出来たのです。これが現在の保有金融資産額の差を生んでいるのです。 銀行にお金を預ける?ということ・・・ 皆、多かれ少なかれ銀行に資産の一部を置かれていると思います。ほぼ全ての方がその利便性と信用性から銀行に預け入れているのであって、預金利息を得るために銀行預金をされていないでしょう。 …
リスクを正しく理解する お金には様々なリスクがあります。今回はインフレリスクについてお話しします。 なかなか普段の生活からは馴染みが薄いインフレリスクですが甘く見てはいけません。じつは、現在の日本はこのリスクが非常に高い状態になっているのです。 デフレ下では、金利が「0%」のタンス預金でも実質高利回りになります。2003年の消費者物価指数(CPI)は、マイナス0.3%でしたが、この場合金利0.5%の定期預金の実質利回りは0.8%になります。しかし1%のインフレになっただけで、実質利回りはマイナスになってしまいます。1%そこそこの預貯金や国債を持ったまま「預貯金は元本割れしないから」と10年もほったらかしにしていたら、インフレの影響により「もの」の値段が上がってしまい、「実質マイナス運用」になってしまうのです。 物価上昇率より低い利回りで運用してはいけない! 簡単な例でお話ししましょう。昔に比べて物の値段が上がったものは沢山ありますね。例えば、ビールの大瓶はその昔(1975年当時)180円位でした。しかし現在は330円です。物の価格だけではなく国立大学の授業料、これも1975年当時 36,000円から現在はなんと560,000円となっています。同じ1万円でも、物価が上昇すれば買えるもの(購買力)は低下するということです。30年前に1万円で大瓶ビールが55本も買えたのに、現在では同じ1万円で30本しか買うことが出来ません。1万円は1万円なので、その価値は減らないように思われますが、その換金価値が減ることによって、お金自体の価値も目減りしていくのです。 UFJ総合研究所の中期経済予測は、2005~2008年度の消費者物価をマイナス0.5%、プラス0.4%、プラス2.1%、プラス0.7%と、預金金利を上回るような物価上昇率(インフレ率)を予測しています。 また、高度成長期からの円高によって世界での物価高騰の余波を退けてきた日本経済ですが、中国などから工業製品を輸入するようになってきました。現在の製品輸入率は65%を超えていますので、いったん円安になると世界の物価高騰の影響が家計に大きく跳ね返りやすくなっています。このまま日本政府の国債発行額が増し続けて、国際的に日本の信用度が落ちた場合、諸外国が保有の円を売りはじめ、急速に円安が進む事が可能性としてはあります。1ドル=1000円などということも決して冗談ではなくなる可能性があるのです。日本国自体が借金の棒引きを狙い、意図的にインフレを引き起こすことも決して無い可能性ではありません。 突発的なインフレリスクにも備える 世界の歴史を振り返ると、国家破綻等により国債が利払い停止などに陥ると、それを引き金に突発的なインフレが起こります。記憶に新しいところになると、1990年以降のロシア崩壊時には、国内物価が一気に2500倍にも上がりました。100円だった缶コーヒーが一気に25万円に跳ね上がるのだからたまりません。突発的なインフレが起こると、勿論人々の賃金等も上昇しますが、銀行預金や現金で多くの資産を保有している場合、多大なる被害を受けます。たとえ高い利回りで運用をしていたとしても国内運用ではこの突発的なインフレに対抗することは出来ません。外貨による分散管理・運用を行うことにより、危機を脱することが出来るのです。 …
マーケットの勝ち組になる 日本国民の一世帯あたりの年間所得をご存知でしょうか?厚生労働省の発表によると、一世帯あたりの年間平均所得は580万円です。日本の景気は回復傾向にあるという報道の裏側で、あるアンケート結果では、全体の半数以上の世帯で「生活が苦しい」という回答を得たとあります。問題は所得格差が広がっていることにあります。極端な例ですが、10人中9人が年間所得312万円で、残りの1人が3000万円だとしても、平均所得は580万円になってしまうのです。 平均所得に対し、平均支出はどの程度を占めるのでしょうか。日本人は貯金が好き!等と言われますが、意外にも平均的な年間支出は520万円にもなり、平均所得と比べても大きな差が無いことに気がつきます。十分な蓄えも無く、更には将来的に大変不透明な年金の支払いなど問題は山積みです。 自分に残された時間はどれだけか? 皆さん、「遅延コスト」という言葉を聞いたことがありますでしょうか。資産管理・運用の世界においては、将来的な目標達成金額を得るための資産運用を行った際に、開始時期を遅らせることによって増加する初期投資額やリスクの増大を表します。例えば、65歳の時点で1億円の金融資産を築こうとした場合、これに向けた資産運用を30歳の時(運用期間35年)に始めるのと、50歳(運用期間15年)で始めるのとでは、リスクも当然異なりますし、初期投資金額も勿論多くなければなりません。 毎月積立型の資産運用で見てみましょう。 年換算利回りを5%と設定した場合、55歳で100万ドルをゴールとすると、30歳から開始すれば毎月の積立額は1800ドル程ですが、45歳から始めるとすると、毎月6800ドルにもなります。お金があっても、なくても老後の生活は待ってくれません。より早い時期から老後への備えをすることが重要になるのです。負担の少ない金額で、目標金額達成に向け確実な方法で資産管理・運用を行うことが大切です。 全て自力で資産運用はできない 「株で○億円!」 「儲かる!デイトレードの必勝法!」 などという類の本が書店に沢山並んでいます。パソコンや最近では携帯電話での売買注文を行える会社も増えて、ますます個人のマーケット参加者が増えてきています。通説ではマーケット参加者の内、僅か5~10%が勝ち組と言われ、残りの90%以上が負け組みの世界です。この僅かな勝ち組を夢見て、日々多くの個人トレーダーがマーケットに参加をするわけですが、勝ち組のほとんどは元証券マンだったりして、本当の意味での素人が勝ち組入りすることはまさに至難の技と言えます。 …
普遍的な魅力を持つゴールドマーケット 金は、何世紀にも渡り、普遍的な通貨としての圧倒的な地位、不滅性、美しさ、希少性といった独特な魅力から、世界中の人々に求められてきました。皇帝や王族、近代国家は皆、国際的に両替可能な通貨として、富の貯蔵と権力の顕示、強化のため、金の所有を望んできました。個人もまた、富の貯蓄や、貨幣価値の下落、マクロ経済、地政学的リスクに対する保険として、金を利用してきました。おそらく、ゴールドマーケットほど普遍的な魅力を持つマーケットは、他にないでしょう。 成功する投資の鍵は、資産の分散とリスク管理にあります。簡単に言えば、「全ての卵を一つのかごに入れてはいけない」ということです。私達は、歴史から、マーケットが暴落しうるものだということを学んでいます。もし、あなたが分散せずに全ての卵を一つのかごで温めていたとしたら、卵は全て一度に壊滅してしまうでしょう。 従って、健全なポートフォリオは、様々な資産クラスを含みます。多様なセクター、地域の株式への投資配分を持つことはもちろん、様々な国の債券、不動産、ヘッジファンド、現金に加え、金関連資産や金塊などへの投資配分をも含みます。どの資産クラスに、どのくらい投資するか決定することが重要です。 この先、世界経済の混迷に拍車がかかると考えるのであれば、金への投資配分を増やすと良いでしょう。金の価格は、現在の1オンス700-750米ドルのレベルを超え、2,000米ドルまで達するという専門家の見通しも数多く聞きます。 この先の情勢をどう考えるかは別としても、ポートフォリオ内に、ある一定の金への投資配分は持つべきでしょう。一般原則としては、金や金関連資産へのアロケーションを最低でも10%前後保有すると良いとされています。 金、金関連資産への多様なアプローチ 具体的に、どのような金資産へ投資するかは、リスク許容度によって判断します。では、どのような投資品目があるのか見てみましょう。 金貨、延べ棒 割増されている購入価格と割引されている売却価格が明示されています。金現物を購入する場合、約8%のスプレッド(差額)が発生します。スプレッドは、少額の取引では大きく、大量の取引では小さくなりますから、投資のために金現物を保有する場合は、このスプレッドを考慮する必要があります。 …
市場動乱期の冷静な対応が巨万の富を築く これまでに株式やミューチュアル・ファンドへ投資してきた経験をお持ちの方ならば、市場に対して不安感を抱かれたことが少なくとも1度はあったのではないでしょうか。市場に対する不安感とは、自分の投資商品の価格が回復するだろうかと心配し、やきもきすることです。市場が先行き不透明になり、過去の市場低迷期や金融危機が引き合いに出されるようになると、これまで市場は必ず回復してきたけれども、今回は以前とは異なり、回復しないかもしれないと考え始めます。もっと価格が下がる前に残った投資商品を売却すべきか、他の資産に影響を及ぼしたらどうするべきか、と不安になります。 執筆中の現時点では、私が保有している円資産は、下落している他通貨と比べ堅調で、母国通貨(カナダドル)も比較的高く評価されています。今は、全ての資産を売却して、キャッシュポジションにしておく時期なのでしょうか?そして、世間で騒がれているような、金融システムの終焉が訪れるのでしょうか? 私は、どちらの意見にも懐疑的です。これまでの歴史を通じ、私達は、下落しては回復し、前回の最高値を越えてまた成長していくという市場サイクルを何度も目撃してきました。世界的なパニックや戦争、テロなどが発生する度に、市場や経済が回復するか疑問視する声が投資家から上がってきましたが、過去を振り返ってみると、いつも数年で見事な回復を遂げています。問題は、その回復が数年かかるものなのか、もしくはもっと早い段階で訪れるのかということです。歴史はおかしなもので、繰り返します。過去は、未来を教えてはくれませんが、過去を学ぶことで、将来どうなるか、人間の行動から少なくとも何パターンか予測を立てることができるでしょう。結局、市場は、人間の行動によって動かされているのです。これは、投資における重要な根本的部分です。プロの投資家の多くは、市場と人間の行動心理の歴史とトレンドをよく学び、市場混乱期に感情的になるのではなく、冷静に対処することで巨万の富を築き上げてきました。 投資と売却のタイミングは投資目標と目的で判断 いつ投資して、市場からいつ抜け出せば良いか、正確なタイミングは誰にもわかりません。最善の方法は、投資目標と目的が中長期5年以上と十分長いならば、むやみに売買を繰り返さないことです。市場が下落したというニュースを聞き、売却するのではなく、市場に投資し続けることです。3日後には、評価額が20%上昇していたというということもありえますから、将来的な成長が見込まれる産業への投資を前提とした場合は、単純に投資し続け、市場が下落したときには再投資をすることが最良の方法と言えます。 では、市場から撤退すべきタイミングはどの段階でしょうか。現在の市場状況を例にとれば、そのタイミングは主要株式指標が3分の1以上下落する前の、一年以上前であったと言えます。この機会を逃した方は、今、売却すると、大きな損失を確定してしまうことになります。間違った時期に市場から資金を引き上げるもう一つの問題点は、高いインフレ率に関連します。控えめに見積もってもインフレ率は4%に上り、現金で保有することによる購買力低下が危惧されます。以前お話したように、日本では最近まで比較的緩やかにインフレが進行してきましたが、島国で輸入依存度が高いこともあり、インフレ率が加速すると、物を購入するのにより多くの円が必要になってしまいます。 また、一度市場から引き上げたら、どのタイミングで市場に戻れば良いのでしょうか。 長期投資がリスクを軽減させる 1963年から2004年まで米国株式インデックスは、年平均10.84%上昇してきました。この41年間で最高の上昇率を記録した90日間に投資しそびれた人は、年平均リターンが3.2%下落しています。投資運用日数としては、1% …
元本保証の投資には時間確保が不可欠 元本を損失するリスクを負わずに、投資をしたいと思ったことはありませんか。できることならば、誰もが損失なくリターンだけを得たいと思っていることでしょう。そんな都合の良い話は、非現実的なのでしょうか?いいえ、時間さえ味方につけることができれば、それも可能なのです。 プロフェッショナルとして、私達はいつもご投資家毎に異なる投資予定期間、ニーズに合わせ、適切な運用商品を案内します。投資予定期間が10年ぐらいと十分に長ければ、一挙両得もありえます。1円も元本を失うことのないようリスクを限定した上で、リターンを全て享受する方法もあるのです。また、定期的に利益の一部をロックし、保証する元本額面を逓増させる機能を持つファンドも存在します。真実にしては話がよすぎると思うかもしれません。では、この元本を保証しながら運用する投資商品とは、どのようなものなのでしょうか。 ここ数年間で人気がとても高まっているのが、この満期時元本償還保証型の商品です。これは、上昇した投資利益分を享受することはもちろん、投資金額の100%を少なくとも保証するというもので、投資商品にはそれぞれ満期日が設定されています。通常の元本保証がない投資商品と異なり、満期時までの保有が前提であれば、下落リスクだけが限定され、上昇益は無限に享受できますから、個人投資家にとっては、とても魅力的なファンドです。一体、どのようにして投資元本を確保しているのでしょうか。 2つの元本保証型商品とは何か? 元本を確保する保証の仕組みは、通常大きく分けて2種類の構造があります。2つの大きな違いは、ヘッジのテクニックにあります。当初投資した元本の表面価格を保証するには、フィナンシャル・エンジニアによるヘッジ構成が必要です。 その一つ、ゼロクーポン構造は、最も単純且つ静的なヘッジ構造です。保証となる金融商品を購入することで、保証の仕組みが組成されます。もう一つの構造、CPPI構造はより複雑で、高度な金融工学を駆使した機動的なヘッジを用います。機動的なヘッジとは、満期までの期間を通して、保証が履行されたり、取り除かれたりするものです。 ゼロクーポン構造 ゼロクーポン構造は、金融工学に基づく、ごくシンプルなデリバティブで、ゼロクーポン債と原資産のパフォーマンスに連動するコール・オプションがパッケージとなり構成しています。 まず、投資元本を償還できるように、大手銀行が、満期時までに投資金額を100%充当するように成長する資金を一部投資資金から抵当にとります。その資金を、債券のように、表面時価を保った商品で運用し、満期時に元本を償還するという仕組みです。具体的には、投資元本を保証する満期日までの設定期間とゼロクーポン債の利回りをベースに投資配分を決定します。仮に、設定期間が13年間、投資元本を100ドルとした場合、70%程度の資金、つまり70ドルでゼロクーポン債を購入します。この70ドルで購入したゼロクーポン債が、満期日を迎えるときにちょうど100ドルになるのです。このゼロクーポン債の購入により、満期時までの期間を通じ、変動なくヘッジするようになっているため静的なヘッジといえます。そして、諸費用を差し引いた残りの投資資金は、レバレッジをかけ、投資されることになります。 …
資産を効率よく運用する助け人 私たちは、生活に係わる様々な問題について、その分野のプロフェッショナルに相談します。健康や医療に関しては医師に、法律問題に関しては弁護士に相談します。とても重要な分野である教育・老後資金作成、そして不動産購入資金作成や次世代への資産継承といったフィナンシャル・プランニングについては、欧米では相談相手として、自分に合ったフィナンシャル・コンサルタントを持つことが一般的になっています。 日本でも、ここ数年フィナンシャル・プランナーが注目を浴びるようになってきました。しかし、日本のFPは、一般的に、万が一の場合を想定し、世帯主が亡くなったときの死亡保障、病気や入院時の費用をカバーすることに重点を置いた保険商品の提案、家計の見直しなどを行います。それらは重要なことですが、最悪の事態だけを想定したフィナンシャル・プランニングの一部でしかありません。 では、何の重病にもかからず、順風満帆に長生きをしたらどうなるのでしょうか?将来の出来事に備えるだけの十分な資金を用意しているでしょうか?銀行や郵貯銀行預金は、日々の生活費を預けるツールとしては良いですが、長期的に資産形成をするには適しません。しかし、実際には、日本人の多くが預金利率に不満を抱きながらも、投資がうまくいかなかった場合の元本割れを恐れ、資産の大部分を銀行や郵貯銀行に預けています。これでは、宝の持ち腐れです。欧米人は、お金を稼ぐ為に必死に働くだけではなく、そのお金を自分のために一生懸命働かせる方法を積極的に考えます。自分が思い描く人生を送るのに必要な資金を確保するためです。あなたの資産は、新たな資産を生み出すツールでもあるのです。日本の皆さんも、リスクを恐れるだけではなく、リスクを理解し、効率よく運用させる方法を学びましょう。国際フィナンシャル・コンサルタント(International Financial Advisor IFA)は、投資家の立場に立ち、リスクと成長性が適正な配分か考慮し、効率よく運用ができるよう手伝う役割を果たします。 個人の情報を開示してこそ意味がある リスクとは、通常、時間と、どのように投資をするかによって決まります。長期的に手堅い成長が見込めるものへ投資をしたとしましょう。当初1、2年の間、評価額が多少目減りしたとしても、5年から10年の間その資金を使う予定がないならば、問題ありませんが、5年以内に使うかもしれない場合は、異なります。運用状況に関わらす、解約せざるを得ない事態が発生する可能性があるので、リスクがより高まります。 IFAは異なる個人ニーズに対応するため、その投資家の財政状況を熟知した上で、一人一人に合った最適な商品を提案します。これは、正しい診断と処方箋を下すために、医師が患者の身体をよく診察するのと同じです。 …